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組織活力調査の実施・報告

組織内で次のように感じていませんか?

1. 会社のビジョンや方針が思ったほど理解されていない。

2. 課題に対応して行動を取るが、自発的に変革を起こす従業員は少ない。

3. 部門間のコミュニケーションが悪く、仕事の連携が上手くとれない。

4. 仕事が特定の人に集中し、過重労働になっている。
5. 戦力となる30代中堅社員の離職率が高い。
6. 管理者になりたがらない人が多くなってきた。
7. 若年層の育成に手が回らず、現場の人材育成がうまくいかない。
8. 職場内で協力し合う雰囲気がなくなってきている。
9. 個人を対象にしたうわさや非難が横行している。
10.成果主義人事制度を導入したが、評価や待遇面で不満が聞こえる。
11.ストレスによる体調不良を訴える人が最近増えてきた。
12.製品やサービスに対して、お客様からクレームを受けることが増えた。
13.管理者と現場の若手とのコミュニケーションが足りない。
14.管理者のリーダーシップが不十分で、現場の雰囲気が沈滞している。
15.指揮命令や報告のルールが乱れてきている。

組織活力調査とは

■現在の職場の状況はどうか、メンバーはどのように認識しているか、どこを直したらもっと良い職場になるのかを考えるときに、まず職場の現状を把握して分析することが大切ですが、問題の現象をバラバラに捉えているだけでは、どこに本質があり、何が派生的な問題なのかをつかめないことがあります。そして、問題が発生する原因を構造的につかめない場合は、どこにどのような方法で手を打ったら良いのか迷ってしまい、いつまでたっても対処療法しかできないことも見受けられます。

■今回ご案内する「組織活力調査」は、これまで多くの企業で導入され、組織能力や職場マネジメント力の向上に活用されてきた「職場開発プログラム」の考え方をベースに開発されました。職場内部の不満や問題点を的確に、また組織力の強み弱みを総合的につかみたいときに利用されています。

■組織や職場の活力を高めるためには、管理者・リーダーを中心に構成メンバー全員が、これは自分たちの問題として気づき、それを受け入れ、意欲的に解決に取り組むことが必要ですが、その出発点となるのが、この「組織活力調査」です。

■「組織活力調査」は、職場の実情を調べ、問題点をとらえてより良い職場作りのため行うもので、「職場の自己診断」や「社員意識調査」として実施されています。 是非、貴社での活用をご検討ください。

調査の内容・構成

◇基本調査◇

「組織活力調査」では、職場の状況を調べて問題を構造的にとらえるために、 組織における“3つの側面”と、仕事における“7つの要因”を組み合わせた項目による分析を行います。








3つの側面

「しくみ」…組織構造、社内制度、仕事遂行上のしくみ

「リーダーの行動」…マネジメント能力、リーダーシップ

「共有価値」…理念、風土、文化、行動規範

7つの要因

「顧客との関係」…自職場の使命、CSの考え方

「課題形成」…課題創出、ビジョン形成

「目標伝達」…目標管理、職場目標の計画・行動

「部門間連携」…部門間の壁、組織編制、予算管理

「個人能力の活用」…キャリア開発、自己実現、適材適所

「評価」…業績評価、人事評価、人材評価、

「人材開発」…能力開発手法、現場の指導力、経営計画連動

明らかになる問題点

①指示・命令や報告のありかた … 職場での指示や報告場面での不具合

②仕事の分担・要因配置 … 分担の決め方、仕事の質・量の不具合

③次期リーダーの育成方法 … 人材選抜や育成方法のありかたはこれでいいのか

④目標や計画の立て方の改善 … 現場における仕事の計画や方法は納得しているか

⑤情報伝達のルートや方法の整備 … 情報伝達のルート、手段、会議のあり方の見直し

⑥仕事の評価方法の見直し … 評価基準や評価のしくみは理解されているか

⑦顧客対応システムやサービスの面 … 顧客満足野獲得やクレームに対する活動は十分か

⑧リーダーのマネジメント能力向上 … リーダーの能力に要求する点はないか

⑨上下左右のコミュニケーション強化 … 上下、メンバー相互の意思疎通は十分か

⑩上下左右の信頼関係の構築方法 …上下、メンバー相互に不信感はないか

⑪職場の行動規範、規則の見直し … 職場にあるしきたりの中で改善点はないか

⑫協力体制 … 目指す方向に向けて皆が協力し合っているか

◇オリジナル調査の追加◇
基本調査に加え、自社版の調査項目や必要とされる分析項目を、オリジナル調査項目として追加していただくことができます。また、これまで社内で実施されている「モラルサーベイ」や「意識調査」等との合体も可能です。
(例)
・組織の方針・ビジョンの浸透度を測りたい
・新しく導入した人事制度の定着度を測定したい
・会社の重点施策に対する社員の受け止め方を測定したい
・職務の満足度(点数)を知りたい
・組織統合後の意識変化の推移を知りたい
・倫理観やコンプライアンスに関する調査項目を追加したい

活用事例

A社 機械

(調査対象) 全社員

約1,800名

成果主義人事制度導入後、社員の受け止め方や導入の影響を測定するため、社員意識調査を実施。その結果、部門間のコミュニケーションの不足、仕事量配分の偏りなどの労働過重感に対する不満が、若手~中堅社員から多く聞かれた。意識調査ではその直接原因は分かっても、影響を与えている構造的原因がつかめなかったので、2年目から「組織活力調査」を併用して“新・意識調査”を導入した。

その結果、部門間連携強化のための組織改革と、人材の適材適所の配置に向けた人事施策が打ち出され、同時に各職場単位で、リーダーを中心に全員参画型の職場開発プログラムを展開された。以降、毎年実施する意識調査では、各部署とも改善効果が見られ、組織の適応力が増している。また中核リーダーの育成にも効果が見られ、中間管理層のマネジメント力が向上したと経営層から評価されている。

B社 X事業所

輸送用機器

(調査対象)

事業所内社員

約1,400名

日本を代表する企業だが、数年前に製品に対するクレームが後を絶たない事件があった。新任の事業所長が原因を調べると、設備や技術力の不足というより、社員のモチベーションの低下に伴う人的ミスが重なったように思われた。そこで、過去にも実施経験があった、組織活力調査を使った職場開発プログラムを導入した。調査の結果、会社の指揮命令や目標と計画に関するしくみにおいては不満が見られたものの、社員一人ひとりの問題意識や会社への忠誠心は高いことが判明した。そこで、30代社員の年代別研修を実施し、参加者の中から組織体質改革プロジェクトを編成して、経営陣が積極的に意見を取り入れた結果、設計部門の自主改善から始まった活動の結果、見る見るうちに製品の歩留まりが改善され、コストダウン要求にも対応できるようになった。この成果は大型商談の成約にも繋がり、この実績をきっかけに所内に活気が戻っている。

C社 Y事業部 建設

(調査対象)

事業部員120名

Y事業部はC建設会社の中でも保守・点検を担う部門で、部員の年齢平均も高く、職場も現場に隣接する形で点在していため、組織としての存在理由が問われていた。そこへ新たに就任したW事業部長は、組織のおかれている立場を部員に公表したうえで、事業部のミッションやビジョンを掲げるなど、積極的に部員の意識改革をすすめられ、そのなかで「組織活力調査」を活用した。職場の自己診断によって問題点を自ら認識し、自発的な行動改革につなげることで、管理者を中心として意識改革は徐々に浸透をし始めており、少しづつ行動改革に繋がる成果が出始めたことに手ごたえを感じ、今年度も職場診断の実施から意識改革計画を実施し、経年変化をみる予定である。

 調査・診断結果
A社
で実施した事例。社員意識調査として毎年実施されています。※詳
細についてはお問合せください。

調査費用

調査費用については、質問内容の組み立て方や回答方法によっても異なります。詳細については担当者までご相談ください。お打ち合わせの後、実施費用をお見積もりいたします。


調査・診断手順